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　小学生の習い事でスポーツを選択される方も多いと思います。私の知り合いで少年野球の監督をしている方がいるのですが、小学生のスポーツは楽しいのが一番だそうです。

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なぜ楽しいのが良いのか

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　私の子供は水泳をやっていますが、水泳を教えるところは近所に何か所かあります。たとえば次の２つあるとします。

１）厳しくてガンガン泳がせるところ
２）少し緩いけれど楽しさも求めるところ

子供はどっちを望むと思いますか。小学生となると何をやるにしてもうまくはないわけです。そういう状態で厳しく指導されると、いやになる可能性が高いです。そうです、２の方が長続きします。性格にも寄るわけですが、やっぱり２でしょう。

　厳しい指導はうまくなってからでよく、うまいからこそ厳しくとも自分の技量向上に楽しさを感じます。その状態に行く前に厳しくすると、子供は自ら戦線離脱します。

　実際、私の子供は厳しい教室からは逃げ出しました（おいおい）。心が折れてしまえば、親が何を言おうと行きません。

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緩い場合のデメリット

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　緩い指導の場合のデメリットは、手を抜く子供が出てくることです。手を抜くことで上達が遅れます。それでも、少し下手であっても一通り基本を身につけてくれた方が良いと思います。一通りできてから（ちょいと厳しく）指導して、泳法を修正していけばよいわけです。

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緩いほうが良い

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　やめてしまえばそれで終わりです。その原因が厳しさなど子供が理不尽に思う事であれば、二度とそのスポーツをやることもないでしょう。でも、長く続けていれば、緩やかに上達していきます。

　小学生または初心者の習い事としてスポーツを選ぶ方は、指導が厳しすぎないところを選びましょう。 

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　最近、心に余裕がないので、更新サボり気味です。投資以外の話はあまり人が寄ってこないことはわかっていますが、投資の話をしている人はいっぱいいるので、それ以外がメインになりそうです。
　それで、本題。
　年収８００万円から１０００万円って、色々な行政からの補助が打ち切られる境界なんです。このあたりの所得の人は、実は補助分がなくなるために、その分だけ急に負担が増すわけです。
１）なぜ２値なのか
　コンピューターじゃないのだから、所得制限から補助あるなしに極端に切り替えるのって怠慢じゃないですか。なだらかに補助を減らせばよいものの、そんなに面倒かな。バッチ処理でばっと処理しているだけでしょう（コンピューターじゃないかって、いやいや考えるのは人間でしょう）。

２）なぜ残念なのか
　もともと華美な生活をしていなければ、補助のあるなしってそんなに気にはならないというのが正直なところ。しかし、気分だけの問題なんですが、とても残念な感じがしませんか。なぜだろう。税金が自分のために使われないからなのだろうか（我ながら、さもしいかな）。

３）つまり
　２値的にある所得から裕福になるわけではないのだから、補助額も曲線的に決定しませんか。曲線だと補助額の決定が面倒であれば、段階的に補助額を決めればよいでしょう。たとえば医療費は世帯によってさまざま。医療費の補助額の切り替えを２値から曲線（または段階的）に変えたところで、予算額の予想がつきにくくなるわけでもないと思います。国および全国の自治体は補助の考え方を切り替えてほしいです。
　そもそも税金で段階的なものもあるのだから、補助額も段階的でないのは変ではないですか。

４）おまけ
　医療費助成の時は、医者は薬価が高いものでも効果が高いと出してくれます。自己負担となると個人の負担を気にしてくれて、安い薬に切り替えてくれる医者もいます。自己負担3割にならないとなかなか薬代がどの程度なのか気にしませんので、助成無しになった時に、薬代の高さに驚きました。補助をする自治体からしても、安い薬を使ってくれと思っているのでしょうね。

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　少し前の話ですが、政府は児童手当満額の世帯に３千円を給付することを決めましたね。ばらまき型の景気対策って意味がないと思うのですが、どうして給付するのでしょうね。自民党は実施予定ではなかったようなので、政治家の取引に不信感を持ちます。
１．なぜ無駄な事を
　子供を育てていてお金がかかることは確かです。それに対して、３０００円をもらっても焼け石に水です。３千円が生活費に紛れて狙い通りに使う世帯もあるでしょう。教育費として貯める世帯もあるでしょう。使う世帯が半分だとしても、景気対策にはなるので政府は満足でしょうが、子育て世代は雀の涙の額をもらっても釈然としません。ムダ金使って何をしたいのかという印象です。同じお金を使うのであれば、保育園の増設または、保育料を援助してもらった方が喜ばれると思います。

２．子供を増やす
　景気を良くするにしても、子供を増やすにしても、子育て世代を助けることが先決だと思っています。日本は出産率低下対策を考えると言いながら、社会保険料に対して、子育て支援の予算が少なすぎます。援助すべきお年寄りもいるでしょうが、子育て世代の支援が薄いと、子供の教育費を考えると子供を作ることを躊躇します。その結果、子供が増えず、年金の財源も増えず、つまり労働人口も減少していくので日本の将来はお先真っ暗だと思います。

したがって、都市部の保育園増設、保育料援助、乳幼児医療費助成の延長でも良いので、税金を有効に使って子供を増やしてもらいたいものです。

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